|口座開設!ここがやばい!

見出しで、びっくりさせちゃったらごめんなさい。
ここでは、いま、口座開設しておくべき、熱い会社について紹介しています。
もちろん、各社とも口座開設に手数料はかかりませんし、維持手数料もかかりません。

三井住友アセットマネジメント
楽天証券

それぞれ、詳細はクリックしてもらえば、なぜそうなのか?わかると思います。
なのでここでは、これらの会社を選ぶ理由、これらの会社以外を選ぶ必要がない理由について、簡単に触れてみたいと思います。

皆さんは、「今なら、どの投資信託を買ったらいいのか」迷ってませんか?

私も、どの投資信託が良いか、迷います。で、どの投資信託が、どうなのか?書店で投資信託について書かれた本を読んでも、ウェブで探しても、あまり参考にならないんですよね。そんなことありませんか?

「投資信託の買い方」といった本はいくらでもあります。ですが「何を買ったらいいか?」ではなくて「投資信託とは何か?」本がほとんどだったりします。でも、本当に知りたいのは、どの投資信託がよくて、その投資信託はどこで買えるのか?どのタイミングで売却すればいいのか?ってわりと具体的な投資アドバイスだったりします。にもかかわらず、そういった内容については自分でしらべるしかないんですよね。投資についての雑誌は旬のアドバイス(配当金とか)があったりしますが、個別株の本であったり、FXとかCFDとかレバレッジを効かせた金融商品の雑誌だったりします。書籍といえど広告主ありき、なんです。

なぜ、投資信託についての本や情報が少ないのでしょう?

各ネット証券会社は、あんなに取り扱い投資信託があるのだから、それはつまりその分個人投資家のニーズが強いはず。それなのに、どうして、投資信託の情報は入手できないのでしょう?正解がわかるはずもありませんので、わたしなりに仮説をたててみました。

1ネット証券は、競合との対抗上、取り扱い投資信託を増やしているに過ぎない。
2証券会社にとって投資信託は手数料が低すぎて儲からないので、選択肢としてのみ個人投資家に提供している。
3とりあえず、証券会社としては、なんでも揃うという印象を投資家に植えつけることで自社への口座開設をもくろんでいる。が、本当に取引して欲しいのは証券会社にとって利益率の高いFXや信用取引である。そのため、投資信託は口座開設のための客寄せパンダ的扱いになっている。

思いつくまま挙げてみましたがそう大きくはずれてもいないのではないでしょうか。

では、証券会社の思惑が、投資信託よりもっと利益率の高い金融商品だとします。なぜ、運用会社はそれでも証券会社に販売を委託するのでしょう?くりかえしになりますが、これも仮説です。

運用会社が証券会社に販売を依存する理由。

ストレートにいってしまえば一番の理由は、「投資家に選ばれる会社になるよりは、投資家に選ばれた会社に販売してもらうことのほうがはるかに簡単で安上がり」に尽きます。

自社だけでは販売後のケアができない

1自社が運用する投資信託の基準価額が目立って下がったとき、投資家には「売る」選択肢があるということをおもいおこさせるのに証券会社というチャンネルがちょうど良いからと思われます。ETFがその例としてはわかりやすいかと思います。なんとなくですが、ある指標、たとえば日経平均が永遠にあがりつづけるべきものだと思っている人はいないと思います。上昇基調にあるときにETFを買って、悪い材料がでたら信用で売る。こういう利便性をもつ投資信託がETFなのですが、逆に言えば、このETFという投資信託は運用会社が投資家に直販したら売り買いの情報を東証に流すためのシステムを構築しなければならなくなりますから、大変な手間となるわけです。ある種の投資信託はネット証券のインフラにそのまま乗っかることを前提としているのです。

直販では都合が悪い

一般的には、投資信託を運用する運用会社は、投資家には自社の投資信託をずっと保有していて欲しいわけです。相場が上がっても売却しないで。運用会社は資産を増やす、そのかわりに投資家から資産の残高に応じて運用報酬を頂戴する。この関係こそフェアですよね。ところが、「顧客の資産を増やす=自社の報酬も増える」が適用されない運用会社があります。なんどもこのブログでこきおろしてきた毎月分配型投信を運用している会社は特にそうです。もちろん、毎月分配型を運用していればそれで黒か?と聞かれると会社全体の方針もあるから、判断は難しいと思います。ですが、投資家がただしい知識で武装すれば、そもそもあんなでたらめな商品が市場にでてくることはないはずです。それでもこういう商品の設定が後を絶たないのは、無知な投資家の購入が盛んでそういった資金をとりこぼしたくないという運用会社の判断があると思われます。ですが、これを直販の会社で売ってしまうと、商品の設計上のボロさが投資家にばれた場合、その運用会社から資金を引き上げられてしまったりと言うことも想定しなければなりません。これが証券会社経由であれば、その投資信託一本の解約にとどまり、他の投信へと資金が振り向けられることになります。つまり、挽回のチャンスもほどなくやってくると考えられます。

証券会社のプラットフォームにタダ乗りし、投資判断に必要な情報提供を証券会社任せ

いま、相場は?専門家はどうみている?要人発言や、イベントは相場にどう影響する?こういった日々の投資判断に関連する情報を運用会社では提供していません。外部に提供するだけの暇もありません。一方で証券会社にそれができるのは証券会社は、「情報を提供するだけ」で顧客の資産の運用はしていないから、というのがあります。情報発信は証券会社にお任せ。その投資情報で判断するのだから損得は投資家の自己責任という理想が実現します。

顧客獲得は証券会社が。購入のプロモーションが楽。

投資家にとってみれば、証券会社に口座を作ればたくさんある運用会社の中から選択できるのですから便利です。反面、どれを買ったらよいかまよったりもします。運用会社にしてみれば、投資家の迷いを利用して、キャッシュバックキャンペーンなど通じて他社の成績の悪い投資信託から自社の投資信託へ乗り換えてもらえればそれこそ理想的です。自社の投資信託についてどれだけ他社の投資信託に比べてすぐれているか説明して、その上で、自社(運用会社)に直接口座をひらいてもらうよりもはるかに安上がりといえます。口座開設時の書類の準備など面倒な事務作業も証券会社まかせです。

まとめ

証券会社にとって
投資信託の品揃えが豊富=口座を開いてもらいやすい。そのあと、証券会社にとって旨みのある商品に誘導すれば良い。

投資信託の運用会社にとって
自社の認知度を必ずしも必要としない。直販に比べ事務作業が必要ない。

とまあ双方、同床異夢。目論むところはまったく別ながら利害が一致しているというわけです(とのが、私の仮説です。)
なので、投資家としては上手に付き合っていけばいいとおもいます。

たとえばインドの債券ファンドなんて、やっぱり持っておきたいと思います。ですが、運用会社は限られます。そういうときは証券会社が便利ですよね。ですけど、本当に将来のことを考えて投資するのであれば、顧客からの信頼でたべていこうとしている投資信託を直販している運用会社というのも選択肢にはいってくるとおもいます。

なので、私のチョイスは

証券会社なら

それぞれ甲乙つけがたい大変優れた機能をもっている
1楽天証券
つぎに
2カブドットコム証券

直販の運用会社は?

直販の運用会社は顧客からの運用報酬しかありません。
それだけ腕に自信がなければ食べていけません。かわりに数字がすべてを語ります。
キャッシュバックキャンペーンやポイント還元とかなんとかしても、資産が増えなければ意味がありません。
資産を増やせる腕をもったファンドマネージャーを養い自社に残ってもらって活躍してもらうには、実力で勝負するしかありません。

この点において、投資家と運用会社の目指すとろろが一致します。
つまり「資産の増加」投資家は自分の資産が増え、運用会社は報酬が分母がひろがることでやはり増加します。

投信の直販運用会社なら

いずれも同率1位で
レオスキャピタルワークス
三井住友アセットマネジメント
セゾン投信
それからもうちょっと様子をみたいさわかみ投信
という選択肢なのでした。